鉄道乗りつぶしルール

第一章 総則

第一条 (目的)
本規則は、公正に鉄道及び軌道を完乗するための指針を示すものである。

第二章 乗車対象

第二条 (乗車対象)
本規則で乗車対象とする区間は、次の各号に掲げる通りとする。
日本国の鉄道事業法(昭和61年12月4日法律第92号)に基づく第一種鉄道事業または第二種鉄道事業の許可を受けて営業している鉄道のうち、旅客列車が定期的に運行されている区間。
日本国の軌道法(大正10年4月14日法律第76号)に基づく特許を受けて営業している軌道のうち、旅客列車が定期的に運行されている区間。
2 前項第二号において、日本国の地域公共交通の活性化及び再生に関する法律(平成19年5月25日法律第59号)に規定される軌道運送事業と軌道整備事業とを行う者が異なる区間については、前者についてのみ乗車対象として計上する。
《注》 第三種鉄道事業や軌道整備事業については計上しない。
《注》 鉄道事業法において索道事業や専用鉄道と規定される鉄道や、鉄道事業法・軌道法の適用対象外となる鉄軌道等は、乗車対象としない。
《注》 普通鉄軌道のみならず、懸垂式鉄軌道・跨座式鉄軌道・案内軌条式鉄軌道・無軌条電車・鋼索鉄道・浮上式鉄道も乗車対象とする。 〔参考: 鉄道事業法施行規則第4条
第三条 (限られた期間のみ運行される区間)
曜日や季節等を限定して旅客列車が定期的に運行される区間は、乗車対象とする。 〔例: JR上越線(上越新幹線) 越後湯沢~ガーラ湯沢間〕
2 期間限定の旅客営業許可を取得して一定期間のみ旅客列車が運行される区間は、乗車対象としない。
3 旅客営業許可を取得してい乍ら通常は旅客列車の走らない区間で旅客列車が臨時運行された場合は、乗車対象としない。
第四条 (重複戸籍区間)
同一事業者の複数の路線に重複して属する区間は、原則としてそれぞれの路線について異なる区間として取り扱う。
但し、第六条に定める準拠資料において当該事業者の粁程の合計値に重複分の粁程が算入されていない場合は、単一の区間として取り扱う。
2 複数の事業者が許可或いは特許を有する区間は、当該区間で旅客列車を定期的に運行するそれぞれの事業者について異なる区間として取り扱う。
《注》 該当する区間の一覧は同一事業者の複数の路線に重複して計上するケース重複戸籍区間だが同一視するケース複数の事業者が許可/特許を有する区間のケースを参照。
第五条 (線増・短絡線)
同一区間に複数のルートが存在する場合、それらのルートは同一のものとして取り扱う。 〔例: JR函館線(本線・藤城線) 七飯~大沼間〕
2 独立した営業キロを持たない短絡線は、当該区間に対応する短絡線でない区間と同一のものとして取り扱う。 〔例: JR山手線・東海道線 大崎~西大井間
3 独立した営業キロを持つにもかかわらず運賃や料金の計算に用いられない区間についても、当分の間、前項の規定を準用する。 〔例: JR東海道線(羽沢線) 鶴見~東戸塚間〕
《注》 第3項の対象区間については、2019年度に横浜羽沢駅の旅客営業が開始されると状況が変化すると思われる。同項はそれまでの暫定的な規定である。
第六条 (準拠資料)
乗車対象区間の確定及び粁程の算定は、原則として『鉄道要覧』(電気車研究会・鉄道図書刊行会)の記述に拠る。
但し、『鉄道要覧』の改定後の鉄軌道の改廃や、『鉄道要覧』の記述のうち明らかに誤りであると判断できるもの等については、鉄軌道事業者の広報や市販の時刻表等により適宜補うものとする。
《注》 『鉄道要覧』の記述が事業者による資料(JRの線路名称公告等)の記述がと異なる場合であっても、原則として『鉄道要覧』の記述に従う。 〔例: JR大阪環状線・関西線 新今宮~天王寺間
《注》 『鉄道要覧』の記述に従い、新幹線(ミニ新幹線を除く)は全区間について並行在来線とは異なる路線として取り扱う。粁程は営業キロに拠る。
第七条 (具体的な乗車対象)
具体的な乗車対象区間は、別表でこれを定める。
《注》 「別表」とは、鉄道乗車記録の事業者毎の営業キロ・走破キロの表を指す。

第三章 乗車認定

第八条 (乗車認定)
車輌・列車種別・天候・時刻その他の環境にかかわらず、乗車した区間の全てを既乗区間として認定するものとする。
《注》 乗車する列車は、定期的に運行されている旅客列車以外の臨時列車等でも構わない。
第九条 (乗降の位置)
駅(停留場等を含む、以下同じ)に複数のホームが存在したり、同一駅として取り扱われる複数の駅が存在したりする場合は、そのうちのどこで乗降しても構わないものとする。 〔例: 東武伊勢崎線 とうきょうスカイツリー駅・押上駅
第十条 (重複戸籍区間)
第四条の対象区間(同条第一項の但し書きの対象区間を除く)に乗車した場合は、乗車した列車の運行形態に即して、異なる区間として取り扱われるうちのいずれか一つに乗車したものとして取り扱う。
《注》 同一事業者の場合は列車の直通先の方面によって乗車した区間を確定する。 〔例: JR大阪環状線・関西線 今宮~新今宮間
《注》 異なる事業者の場合は列車を運行している事業者によって乗車した区間を区別する。 〔例: JR常磐線・東京メトロ千代田線 北千住~綾瀬間
第十一条 (振替輸送)
災害や列車遅延等により振替輸送を利用した場合は、実際に振替輸送に用いた区間を乗車区間と認めるものとする。
第十二条 (他の交通機関による代替輸送)
災害や列車遅延等により代替バス・タクシー等を使用した場合は、当該区間の乗車とは認めないものとする。
第十三条 (乗車日)
乗車中に日付が切り替わった場合は、その列車に乗車した全区間について、当該列車に搭乗した日に乗車したものと見做す。

第四章 乗車記録

第十四条 (乗車記録)
乗車記録は、暦日を単位として記録する。
《注》 各暦日について、その日の時点における乗車対象の各区間に対し、既乗/未乗の別と、既乗の場合はその乗車日がわかるように記録する。
第十五条 (乗車後の変更)
乗車対象区間の線名・駅名・位置・粁程・運行する事業者等に変更があった場合は、変更前の当該区間が既乗であった場合、変更後の当該区間も既乗であるものとして取り扱う。
この場合、変更後の当該区間の乗車日は、変更前の当該区間の乗車日が引き継がれるものとする。
第十六条 (路線の統合)
異なる区間として取り扱われていた複数の区間が単一の区間として取り扱われるように変更された場合は、変更前の各区間のうちのいずれか一つが既乗であった場合、統合後の当該区間も既乗であるものとして取り扱う。
この場合、変更後の当該区間の乗車日は、変更前の各区間の乗車日のうちの最も早い日とする。
《注》 2000年8月6日に東急目蒲線田園調布~多摩川園間が東急東横線に統合されたケースと同様のものを想定しているが、現在までのところこの条文を適用した例は無い。
第十七条 (路線の分離)
単一の区間として取り扱われていた区間が複数の異なる区間として取り扱われるように変更された場合は、変更前の当該区間が既乗であった場合、変更後の各区間はいずれも既乗であるものとして取り扱う。
この場合、変更後の各区間の乗車日は、変更前の当該区間の乗車日とする。
《注》 1991年9月1日にJR七尾線からのと鉄道七尾線七尾~和倉温泉間が分離されたケースと同様のものを想定しているが、現在までのところこの条文を適用した例は無い。
第十八条 (廃線)
区間が廃線になった場合や旅客列車の定期的な運行が廃止された場合は、当該区間は同日以降の乗車対象及び乗車記録から抹消されるものとする。
第十九条 (廃線の復活)
前条の規定の対象となっていた区間において旅客列車の定期的な運行が再開された場合は、当該区間の乗車記録は前条の適用以前のものを引き継ぐものものとする。
《注》 2017年3月4日にJR可部線可部~あき亀山間が復活したケースと同様のものを想定しているが、現在までのところこの条文を適用した例は無い。

第五章 特例

第二十条 (特例)
第二条の規定にかかわらず、JR西日本宮島フェリーの運航する宮島航路(宮島口~宮島間、1.0粁)は乗車対象とする。
2 第十二条の規定にかかわらず、東日本旅客鉄道の運行する気仙沼線及び大船渡線のうちBRTとして運行されている区間については、当該BRTへの乗車を以て、対応する鉄道路線の区間へ乗車したものと見做す。

第六章 補則

第二十一条 (日本国外の鉄軌道)
日本国外の鉄道及び軌道は、乗車対象としない。但し、乗車記録は日本国内のものに準じて残すものとする。
2 日本国外の鉄道及び軌道の乗車日は、列車に搭乗した地点及び時点の標準時に基いて決定するものとする。
第二十二条 (本規則施行以前の乗車)
本規則が施行または改正される以前の乗車記録については、遡って本規則を適用するものとする。
第二十三条 (改正)
本規則の改正は、管理人の一存でできるものとする。

附記 参考資料

改正履歴(抄)